Appleが「iPhone Air」モデルの生産を大幅に削減し、今後は「iPhone 17」および「iPhone 17 Pro」モデルに注力する方針に転換していることが、日経アジアの報道で明らかになりました。背景には、予想を下回る消費者からの需要があるといいます。

報道によると、消費者の関心が期待に及ばなかったため、「iPhone Air」の生産が大幅に削減されました。具体的な削減規模や影響を受けるサプライヤーは明らかにされていませんが、今後数ヶ月のうちにAppleのサプライチェーンに変化が表れる見込みです。

KeyBanc Capital Marketsが投資家向けに行った最新調査では、「iPhone Air」への需要が「事実上皆無」であり、折りたたみ式スマートフォンに対する消費者の支払い意欲も低いことが示されました。一方で、他の「iPhone 17」モデルへの需要は堅調ながらも、購買層がProおよびPro Maxモデルへとシフトする傾向が続いているといいます。また、AI機能が現時点では購買決定に大きな影響を与えていないことも指摘されています。

これに先立ち、先週はみずほ証券が、Appleが今年「iPhone Air」の生産を100万台削減する一方、「iPhone 17」モデルの生産を200万台増やすと予測していました。さらに別の報道では、Samsungも「iPhone Air」の競合製品と目されていた「Galaxy S25 Edge」の後継機発売を、販売不振を理由に中止したと伝えられています。