アップルは先日、競合するアプリストアで提供されていたトレントアプリのブロックに踏み切りました。これは、同社が自社のApp Store以外のアプリ販売に対しても、依然として強い影響力を持つことを示唆しています。

アップルは自身のApp Storeのみを所有していますが、競合他社のアプリに対しても一定の管理権限を及ぼしている実態が浮き彫りになりました。

競合アプリストアは「消費者にとってより良い選択肢」として喧伝されることが多いものの、実際には既存の流通システムを持つ一部の大規模開発者のみが恩恵を受けているとの指摘もあります。一方で、こうしたストアがアップルがApp Storeで許可しないような、より多様なアプリを提供できる可能性を秘めているとの見方もあります。

しかし、アップルが特定のアプリを排除する主な理由は、そのアプリが違法であったり、マルウェアを含んでいたり、ユーザーのプライバシーに危険を及ぼす、あるいはアップルのセキュリティとプライバシーに対する評価を損なうといった懸念に基づいているとされています。