中国BOE、iPhone向けOLED生産能力を大幅増強　年1億枚体制でサプライチェーン復権目指す

中国のディスプレイメーカーBOEが、将来のiPhoneモデル向けOLEDパネルの生産能力を大幅に増強しています。これは、Appleのサプライチェーンにおいて主要な役割を奪還するための戦略の一環です。

同社は2022年5月、iPhone 13向けパネル供給から一時的に除外される事態に陥りました。部品不足や歩留まりの問題から、Appleの承認なしに薄膜トランジスタの回路幅を拡大したことが原因で、Appleから生産中止を指示されたためです。

以降、BOEはAppleの信頼回復に努め、iPhone 14向けには限定的ながらもOLEDパネルの供給再開が承認されました。BOEは、将来的にiPhone生産で大きな役割を担い、Appleの競争の激しいディスプレイサプライチェーンにおけるシェアを拡大することを目指しています。

iPhone向けパネル生産は、中国・四川省成都にあるB11工場に集約されています。この施設は継続的に拡張され、現在26本ものApple専用OLEDモジュールラインが稼働。そのうち11本が量産体制に入り、3本は開発専用だといいます。

各ラインは月間35万枚のパネル生産能力を持ち、BOEのiPhone向けディスプレイの月間総生産能力は約800万枚に達します。90%の稼働率と85%の歩留まりで換算すると、年間で少なくとも1億枚のパネルを生産できる計算です。

現在、AppleのiPhone向けOLEDパネルの大部分は、韓国のSamsung DisplayとLG Displayが供給しています。BOEの本格的な復帰は、これら韓国企業への価格圧力を高め、Appleにとってユニット価格交渉における優位性を大きく引き上げるものと期待されます。BOEはまた、パネルの輝度、効率、長期耐久性においても、サムスンやLGとの差を縮める計画です。

しかし、BOEがAppleのパネルサプライチェーンで主要な役割を果たすには、厳格な品質と信頼性の基準を満たす必要があります。同社はiPhoneの世代を重ねるごとに供給シェアを徐々に増やしているものの、新型iPhoneの初期出荷段階での役割は依然として限定的です。iPhone 16やiPhone 17のローンチ初期においても大きな役割は果たしておらず、供給シェアの大幅な増加は来年のiPhone 18まで見送られる可能性もあります。