「Apple終末論」再燃か？ 批判の声の高まりと課題

米Macworld誌のコラム「Macalope」は、Appleに対する批判的な論調が強まっている現状について分析した。

ヒューストン・クロニクルのドワイト・シルバーマン氏は、「Appleは終末を迎えるわけではないが、高まる圧力の中で変化すべきだ」と題した記事を執筆。同コラムは、記事よりもタイトルの方が現状をより適切に捉えていると指摘する。

Appleは近年、複数の分野で躓きを見せている。株価は1年前の水準に戻ったものの、Apple Intelligenceに関する問題、反ステアリングポリシーに関する裁判所の判決、巨大関税などの逆風が吹いている。

また、トランプ政権との関係強化、小型iPhoneの廃止、Vision Proへの注力、Apple Intelligenceなど、顧客ニーズとのずれが目立つ製品開発も批判の対象となっている。

同コラムの筆者も、近年Appleに対する感情が変化したと述べている。ジョン・グルーバー氏のような支持者からの批判は、転換点となり得る。

しかし、Appleは依然として莫大な資金を持ち、高い利益率を誇っている。直面する問題にもかかわらず、当面は安泰である可能性が高い。

同コラムは、Appleがより深刻な状況に陥れば、顧客の声に耳を傾けるようになるかもしれないと結んでいる。